Date
2019年9月14日
Venue
香川大学幸町キャンパス 幸町北4号館 432講義室
土木計画学とダイバーシティ
土木計画学とダイバーシティ
2019年9月4日(水) 08:40 〜 10:10 IV-2 (幸町北4号館 432講義室)
座長:佐々木 葉(早稲田大学)
[IV-60] 計画の仕事におけるダイバーシティとは —ニューヨークの状況をもとに考えるー
*佐々木 葉1 (1. 早稲田大学)
キーワード:ダイバーシティ、都市地域計画、働き方、キャリアデザイン、ニューヨーク
都市・地域計画分野の仕事におけるダイバーシティについて、その意義と概念の整理を、ニューヨークにおけるヒアリング調査をもとに行った。ヒアリングはPratt Institute の教授からアメリカにおけるプランニングの専門性の特徴、就職状況などについて、またNY市に勤務しており、American Plannning Associationにおけるダイバーシティ委員会の活動を行っている若手にその活動と自身のキャリアデザインについて行った。これらを元に、計画というそもそも多様で複雑な社会を相手にした思考と実践には,単に属性のダイバーシティのみでなく,多義的なそれが重要という結論を得た
[IV-61] 旅行時間価値とダイバーシティ
*藤原 章正1 (1. 広島大学大学院国際協力研究科)
キーワード:ダイバーシティ、自己−他者−公共世界、多次元的計画
中山間地域に運行する貨客混載サービスの旅行時間価値を事例として取り上げ,「自己−他者−公共世界」観にもとづいて、土木計画におけるダイバーシティの意味の再考察を試みる。
[IV-62] 新たな時代に対応した土木計画学の役割 -多様化する社会ニーズに対応したダイバーシティ・マネジメント-
*毛利 雄一1 (1. 一般財団法人計量計画研究所)
キーワード:土木計画学、ダイバーシティ、Society5.0
高齢者問題,地域格差問題,エネルギー・環境問題等々の様々な国土,地域,都市の社会課題も顕在化され,一人一人の嗜好と行動の結果である個人の幸福と社会全体の福利との調和的な関係が維持される政策展開や制度設計が必要とされる.土木計画学は,この個人と社会の調和を図り,より善い社会へ導くための学問としての役割は大きい.本論文では,これらの状況を踏まえ,今後の新たな時代に対応した土木計画学の役割について,多様化する社会ニーズに対応したダイバーシティ・マネジメントという視点から論じることとする.
[IV-63] ダイバーシティの反面教師
*谷口 綾子1 (1. 国立大学法人 筑波大学)
キーワード:ダイバーシティ
本稿の目的は,土木計画学研究に携わる方々に「ダイバーシティとは何か」という答えのない問の解をご検討いただくにあたり,陥ってはいけない反面教師となり得る事例を二つ,何が正解かわからない事例を一つ紹介し,そうならないための打開策を検討することである.具体的には,筆者が体験した三つのエピソードを紹介し,それらへの対処を検討することを通じて,土木計画学のダイバーシティを考える一助としたい.
[IV-64] 移動制約者の社会活躍を担保する道路デザインに向けた課題 ―生活道路における視覚障害者の歩行誘導の視点から―
*稲垣 具志1 (1. 日本大学)
キーワード:ダイバーシティと土木計画、視覚障害者、生活道路、歩行誘導、交通安全
都市における社会活動の多くの場面において安全で円滑な移動が保障されることは,きわめて基本的で重要な視点である.昨今議論が盛んなダイバーシティ推進に関する取り組みの中では,多方面において高齢者や障害者をはじめとした移動制約者が社会で活躍するための社会環境をつくることが求められている.本稿では,整備に関して様々な制約の強い生活道路における視覚障害者の歩行を取り上げ,交通安全施設等の路面表示のユニバーサルな活用方法について言及し,道路デザインにおけるダイバーシティの課題を考察する.
[IV-65] ESGの視点からみた建設・運輸業界におけるダイバーシティの現状と課題
*松永 千晶1 (1. 九州大学大学院)
キーワード:ダイバーシティ、土木計画、ESG、企業価値、持続可能性、サステナブル投資
我が国でも建設・運輸関連業界のみならずあらゆる業界において,ダイバーシティへの取り組みが重要視されている.ダイバーシティとは社会的背景から生じる必然ではなく,企業戦略として考えるという意識チェンジが必要とされている.一方で,企業価値を高める戦略にとって昨今注目を集めるのが,企業の持続可能性の評価指標として注目されるESGに対する取り組みや,それに基づくESG投資(責任投資,サステナブル投資とも言う)である.以上より本稿では,BloombergのESG情報開示スコアを用いて土木計画とダイバーシティの問題,特に建設・運輸関連企業における現状と課題について述べるものである.